オーストラリア、日本の日雇い事情を比較

　　

オーストラリアには派遣会社を通して人数が足りていない現場へ派遣されるといったワークスタイルはないがそれに近いカジュアルジョブについての比較をしてみたいと思う。カジュアルと言えば一般的なのはファームでの仕事やホテルでのクリーナーやハウスキーピング、工場での仕事がこれに該当する。仕事の流れやめりっとを紹介したいと思う。

仕事を応募し、お金を受け取るまでの流れ比較

日本	オーストラリア
ネットの求人サイトやフリーペーパーで情報を確認する	ネットの求人サイトやフリーペーパー、ホステルのジョブボード、ジョブエイジェンシーで確認、または人づて
働きたい現場へ、電話ないしネット上の登録フォームから応募する。	ジョブエイジェンシーから登録、応募、直接現場に行って交渉、ネット上のフォームから登録、ジョブボードから直接電話、人からの紹介
派遣会社から連絡があり、登録作業の日程を予約する	ジョブエージェントでも基本は登録作業はなし、優良な仕事情報を効率的に得たい場合はジョブエージェントに数十ドル支払って紹介してもらう。登録作業あり。
派遣会社に現場の状況をこちらから確認するか、会社の方から連絡があり人員補充のため入って欲しいと言われる。	ジョブエージェントを通す場合は先着順で仕事が決まって行く。無料でなく有料のジョブエージェントを利用すると比較的仕事が早く決まりやすい。ジョブエージェントと契約している農家や建設現場、ホテルでも独自に履歴書を持って飛び込みで直接交渉可
現場で働き始める	現場で働き始める
派遣会社が働いた事を承認する	給料は現場の会社から支払われる。オーストラリアの人材派遣会社は仕事を斡旋するまでが仕事。カジュアルでも現場の会社に雇用されて働く事になる。そのため派遣会社は手配料や斡旋料の名目で労働者から支払いを求める。
日払いでの給与受け取りを希望することを会社に伝える	労働者側は給与受け取りの日取りの希望を出せない。原則どの会社も週払いで銀行振込になる。
当日若しくは翌営業日に指定の銀行口座に振り込まれる	概ね翌週の月曜日に振り込まれる傾向が多い。が雇用者によってまちまちで遅いと2週間後に支払われるということはざらにある。割と適当。いや適当すぎるかもしれない

という流れになっている。

ジョブショップでは履歴書を添付して登録作業を行うが、原則的に本人確認書類や職務経歴書、履歴書などは直接雇用主に手渡し面接してもう。が、ジョブシーズンになると続々とライバルがホットなワーキングスポットに出没し周辺のバックパッカーホステルは超満員、有料のジョブエージェントを利用してもキャンセルか空きがでるまで仕事待ちの状態になってしまう為、なるべく早く情報を仕入れて動く事が重要。

ネット、ジョブエージェントも頼れないほどライバルが殺到したら、直接交渉に切り替え。既に働く恰好をして現場に行って交渉すれば雇ってもらえる確率が高くなる。しかし車を持っていることは必須、なかったら仲間とシェアしてレンタカーを借りるか、カーシェアサイトを利用。

また今日どの現場でもオーストラリア人の雇用を確保する傾向にあり、業種によってはカジュアルでもかなり狭き門になっているものもある。パスペリーなど真珠の養殖に関する仕事は一時期外国人渡航者にとって天国とも言える仕事だったが、現在では外国人の雇用をある程度制限している模様。

日本の日雇い派遣会社の場合は、一旦登録すると自分が好きな日にち、時間帯や日数に仕事を入れることができ柔軟に自分の日程を合わせることができるが、オーストラリアでは最短期間が一週間、また日雇いの競争率が高く案件が少ないため、柔軟に雇用者の日程に合わせられなければ仕事の確保は難しい。

オーストラリア日雇いのメリット

日本のように明日には仕事が欲しいという願望をかなえてくれるジョブエージェントはなかなかないが、単発で1週間はたらけば、ダーウィンでは少なく見積もっても1000ドルは入ってくるため、給与面の金額はかなり恵まれていると言えるだろう。また中には食事や寝床を保証してくれるファーム、ホテルなどもあるため貯金するには非常に理想的な環境。

仕事を待つのが嫌いな人は直接現場へ出向いて自分を売り込む事ができるため仕事を得るためのルートを自分で確保することができる。

また人づてでの募集方法も多く、一生懸命現場で働いて雇用主に気に入られれば、横のつながりで幸運にも次の現場を紹介してもらえたりする。

オーストラリアではこうした一時的なバイトでも職務経歴として会社側から認められるため、技能を積むために積極的にアルバイトに参加しているオーストラリア人もいる。年齢を気にしたり、履歴書の空白期間や、正規社員としての労働期間を入社の基準にする日本の会社と違って、完全に会社にどように貢献してくれるか、どのようなスキルを持っているか(業界にいた経験は問われる)でしか基本的に入社の判断基準にしないのである意味公平な雇用が確保されていると言えるかもしれない。